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アパート(収益物件)の価値を左右する要素
■ 20代でもアパートオーナーになれる不動産投資法【20代不動産投資法】[AIR-20] ■ 貯金ゼロからはじめる夢の家賃収入!普通のサラリーマンが、月収700万円 特に、中古物件の比較には「利回り」が○%などという広告がよく出ているように、その物件の収益性も大切です。通常は物件価格に対して、入居者で満室になったときの賃料で計算される場合がほとんどです。ただ、あくまでも表面上の利回りであることも多いのでしっかりとした吟味が必要になります。 「アパート経営と利回り」で説明したように、アパートの「利回り」と「将来的な価値」は必ずしも同一ではない。つまり、アパート(収益物件)の価値を構成するものは、利回りという結果ではなく、それを構成している要素の方が大切であるといえます。ここでは、その要素をそれぞれ分析していきます。ちなみに、この考え方は単なる物件比較だけでなく、今後のアパートの管理・修繕・運用にも関連します。
立地はアパートの価値を決める重要な要素の一つです。立地というのは、たんなる駅から近いなどの公共交通機関からの立地だけではなく、「住居としてのニーズ(需要)」がどれだけあるのか?を見ることが大切です。 住居としてのニーズが高ければ、需給の関係上、多少高い家賃も設定できます。また、築年数が古くなってもそれなりに高い価値があると言うことになります。アパート(上物)については後々のリフォームや設備の導入などで、後からでも魅力をアップさせることはできますが、土地については動かすことはできません。 アパート経営で立地を選ぶポイント周囲の属性に併せた建物を建てる・選ぶ例えば、学生街に2LDKのファミリー向け需要は少ないでしょう。逆にファミリーが多く済んでいる場所にワンルームアパートの需要は少ないはずです。それぞれの土地において需要に併せた建物を選ぶようにしましょう。ただし、ある程度の規模がある場合、ニッチな市場を狙ってみるのも一つの戦略です。少数だが確実に需要があり、他に競争相手がいないのであれば高い確率で入居率は高くなるでしょう。周囲の状況を正確に分析し、消費者にニーズに応えること。これは事業もアパート経営も同じことです。 人口は増えているか?減っているか? 今後日本は少子高齢化が進むとされ、日本の人口すら減少するといわれています。このように人口が減少する地域では当然にアパートに対する需要もすくなく、増加している地域は高いといえます。地域別に人口増加があるかないかは大きな判断材料の一つといえるでしょう。
例えば、ある物件が安く中古市場で流れていた。その物件は大学の側で学生の需要はかなり見込める。現に築10年なのに入居率は100%の状態が2年以上続いている。さらに利回りは12%もある。これは買いのだ!と判断したとしましょう。 確かにこの条件ならこの中古アパート物件は買いなのかもしれません。しかし、実際にはその大学は既に移転を決定しており、1年後にはすべての学部学科が遠方へと移転する。その後、大学の用地は4年間の間は再開発されない。というような土地だったらどうでしょう?おそらく高い確率でこの物件は1年後以後は入居者(希望者も)が激減することになるでしょう。このように、アパート経営は投資をして1年〜2年で投資を回収するような投資ではありません。10年、20年といった長期で考える投資なのです。つまり、地域の将来的な動向までを含めて投資を考えるようにしましょう。先ほどの例と逆で言えば、大学や企業、大型の施設などの移転先として挙がった地域はそれなりの賃貸需要が生まれることになります。そのため、そうした地域への投資は上手くいく可能性が高くなります。
例えば物件価格4000万円、年間賃料600万円(満室時)という場合、物件利回りはなんと15%の高利回り物件です。しかし、この翌年大規模な改修が必要で、改修費用として4000万円がかかったというのであれば、改修費込みの利回りにすると利回りは7.5%にまで低下してしまいます。この例は極端だとしても、アパート経営における「アパート自体(建物や設備)」は消耗品ですから、長期的な運用を行う倍には必ず修繕、修理、改修などが必要になります。こうした点もアパートの価値を決める要素となります。 建物の設備やグレードで価値アップ?例えば、多少価格が高くなっても、建物や設備のグレードが上がることが長期的なプラスになる場合もあります。詳しくは「アパート経営と管理・マネジメント」の項目で説明していきますが、アパート経営というものも、需要と供給のバランスにより価格が決まるものです。建物のグレードをワンランクアップさせる事で、入居者の需要が大きくアップするのであれば、それにより空室率の低下、家賃の値下げ圧力の低下など、最終的な利回りの向上につながる可能性もあります。 代表的なものとして ・ペット共生(ペット可物件やペットのための設備など)
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